日立製作所が、グローバルで戦える条件として、LGBT人材の能力最大化を掲げていた。報道によると、同社の人事勤労本部長兼ダイバーシティ推進センタ長の迫田雷蔵（らいぞう）氏は、下記のような見解を示した。
外国人や障害者、（性的少数者の）ＬＧＢＴなどの人材に最大限能力を発揮してもらって初めてグローバルで戦える企業になる。（毎日新聞2016年4月15日 東京夕刊）
先日の記事（https://rainbowflag.jp/job/article/1364/）において紹介したとおり、NTTの他にも、パナソニック、野村ホールディングス、ソニーなども社内で同性婚カップルを認め、企業の用意する様々なサービスを受けられるように動いている。
この流れに日立製作所が乗ってきて、LGBT人材をポジティブに捉えていることは、LGBTのビジネスパーソンにとって、良いことだと思う。今後の動向に注目したい。