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日立製作所が、グローバルで戦える条件として、LGBT人材の能力最大化を掲げていた。報道によると、同社の人事勤労本部長兼ダイバーシティ推進センタ長の迫田雷蔵(らいぞう)氏は、下記のような見解を示した。

外国人や障害者、(性的少数者の)LGBTなどの人材に最大限能力を発揮してもらって初めてグローバルで戦える企業になる。(毎日新聞2016年4月15日 東京夕刊)

先日の記事(https://rainbowflag.jp/job/article/1364/)において紹介したとおり、NTTの他にも、パナソニック、野村ホールディングス、ソニーなども社内で同性婚カップルを認め、企業の用意する様々なサービスを受けられるように動いている。

この流れに日立製作所が乗ってきて、LGBT人材をポジティブに捉えていることは、LGBTのビジネスパーソンにとって、良いことだと思う。今後の動向に注目したい。

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