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企業がLGBTへフレンドリーになる目的の一つに、「人材流出の防止」がある。

LGBTはレズビアン、ゲイ、バイセクシュアル(両性愛者)、トランスジェンダー(生まれつきの性に違和感がある人)などを指す。職場では差別を恐れて隠さなければならないといった悩みを抱え、退職する例が少なくない。人材確保や流出防止は企業の課題だ。(東京新聞2016/03/15)

差別と言っても、表立って人権を否定するような激しいものを恐れているのではない。どちらかというと、カミングアウトをした後に偏見を持たれてしまうのではないかという不安や、相手に対して誤解を与えてしまうのではないかという恐れである。

企業がLGBTに対してフレンドリーな制度を整えることは、社員がLGBTを学ぶことの入り口にもなり、とても良い機会だ。また、そのような新制度を打ち出すことで、人材の流出にも繋がるかもしれない。しかし、最終的に一番重要なのは「LGBTの当事者がストレスなく働けると思える環境を作ることができているか」である。どのような制度を作っても、その制度が機能しないものであれば、人材の確保は難しい。

当事者のカミングアウトの有無にかかわらず、社内の雰囲気全体がLGBTに対して理解あるものとなることが、一番の人材確保に繋がることになる。

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